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はじめに
チューター特訓とは
チューター特訓ではなにをするか
もう一つの経営コンサルタント資格
チューター特訓講座の目的
チューター特訓の特徴
チューター特訓受講要件
このような人を対象としています
お問い合わせ、申込
出    典: 
月刊「企業診断」
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はじめに

「経営コンサルタントになったけどクライアント・顧問先が見つからない。」「コンサルタントなのに飯さえ食えない!」

「でも、俺は、コンサルタント、”どうしたらいいの?”なんてことを誰にも聞けないな〜。」

プロになるなら、プロに教えてもらうのが近道ですが、そんなことをやってくれるプロコンサルタントなんていません。

「好んで自分のライバルを作りたくない」というような小心な理由ではなく、プロコンサルタントはプロとしてのサービスをクライアント・顧問先に提供する義務があり、余計なことをしているゆとりなどありません。

「捨てる神あれば拾う神あり」

この講座では、プロコンサルタントが、あなたをプロにたたき上げてくれます。しかし、プロになるには、いばらの道を通らなければ、プロにはなれません。

その覚悟がある人だけが、この講座を受講する資格があるのです。

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好評 経営コンサルタントへの道
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経営コンサルタントになるにはどうしたらよいのか
経営コンサルタントに必要な資格や資質
経営コンサルタントに関するご質問受付
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 ◆ 「チューター特訓」とは

英国貴族の子女は、学校で教育を受けるのではなく学校に行かず家庭教師から教育を受けたのです。「チューター」とは、すなわち「家庭教師」のことなのです。

「経営コンサルタント起業チューター特訓講座」というのは、プロの経営コンサルタントが、あなたがプロに変身できるように特訓する講座です。

プロになるには、プロから学ぶのが近道です。

この道での経験豊かなプロコンサルタントが、6ヶ月であなたをプロにしてくれます。

 ◆ 「チューター特訓」では何をするか
コンサルタントにとって、最初の壁が「クライアント・顧問先が見つからない」ことです。クライアント・顧問先を見つけられないコンサルタントは、プロにはなれません。

まずは、コンサルタント自身のマーケティング力を、営業活動を通じて体得してもらいます。チューターのアドバイスに基づき、見込みクライアント・顧問先開拓に挑戦します。

顧問契約ができたら、チューターがチーフコンサルタントとなって、あなたとともにその企業のコンサルティングを実施します。あなたは、そのチューターの手伝いをしたり、やり方を見ながら、プロコンサルタントの手法を体得します。

一方で、プロコンサルタントになるために、コンサルタントとしての資格取得の準備も進めます。当講座の期間内に、日本で最初にできた経営コンサルタント資格の一つである「経営士補」資格の取得ができるように特訓を受けます。

受講者は全員、内閣府認証特定非営利活動法人・日本経営士協会(「経営士」資格付与団体)の正会員になれます。従って、同協会の各種の研修を会員として受講することもできます。

受講により、55年以上の歴史と伝統を持つ「経営士補」資格取得特別推薦を受けられます。また、プロコンサルタントとしてどのように今後歩んでいったらよいのかを体得できているはずですので、協会の会員とともに「共業・共用・共育」してコンサルティング業務をしてゆきます。

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 ◆ もう一つの経営コンサルタント資格

日本における経営コンサルタント資格は「中小企業診断士」と思いこんでいませんか?

第二次大戦の廃墟から経済的に日本が立ち直るために、時の通産省(今日の経産省)や産業界の勧奨で「経営士」という資格が、中小企業診断士に先行すること10年も以前にできました。

その資格認定団体が日本経営士協会で、日本公認会計士協会と設立母体を同じくし、昭和28年9月10日に設立されました。



爾後、経営士は大企業を始めいろいろな組織の経営支援をしてきました。昭和38年には中小企業振興のために、中小企業診断士制度が発足し、中小企業診断士育成にも協力してきました。

すなわち、「経営士」は55年を超える伝統と実績を有し、多数の経営士が活躍してきました。中小企業診断士資格取得者が一万人を超えたと言われていますが、経営士はそれに比べて少なく希少価値も高く、いぶし銀の存在といえます。

その経営士を支援するのがアシスタントコンサルタントなのです。経営コンサルタント実務というのは机上では効率よく学べないでしょう。上述の「ながら方式」というのは、経営士の手助けをしながら、経営コンサルタント実務を修得し、経営士として活躍できるように力を養う入り口の資格が「経営士補」なのです。

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 ◆ 当講座の目的

当講座は、経営コンサルタントを職業としたいと考えている人が、どのようにしたら実力を高められ、資格を取得し、プロに近づけるのかを知識として学ぶのではなく、実践を通じて体得するのが目的で、資格取得受験技術や知識を学ぶことを主目的とする講座ではありません。

所定の要件を満たすと、伝統ある内閣府認証特定非営利活動法人・日本経営士協会の「経営士補」資格取得ができます。特別優秀な成績を収めた場合には、「経営士特別推薦」という道もあります。

 ◆ 当講座の特徴・メリット

経営コンサルタントへの準備、資格取得、開業など、内閣府認証特定非営利活動法人・日本経営士協会登録経営士が支援します。

50年余の伝統ある日本経営士協会認定の経営士補の資格取得ができ、特別に優秀な成績を納めた人は「経営士特別推薦」を受けられます。
プロコンサルタントから直接指導を受けられるだけではなく、(特)日本経営士協会会員としてユニークなインターネットとスクーリングによるハイブリッド通信教育講座を始め、各種のコンサルタントに特化した講座を受講ができます。
コンサルタントに不可欠な論理的発想法を学べます。
メールマガジン、メーリングリストにより各種情報を無料で受け取れます。
当講座修了後も、資格取得、開業などの相談を最長1年半無料で受けられます。
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 ◆ 受講要件

プロコンサルタントあるいはそれを目指す人だけの講座です。下記要件を満たさない場合には、原則として受講できませんが別途お問い合わせください。

原則として会社勤務などの拘束がなく、本講座に全力を投じることができる人
インターネットのブロードバンド環境を利用できる人
MSoffice(Word、Excel、Power Point)またはそれに準ずるソフトウェアを利用できる人
プラス思考で受け身姿勢でなく、挑戦的な考えの持ち主
学歴や資格は問いません。ただし大学の商学部・経営学部など卒業程度の知識を持つ3年以上のビジネス経験者が好ましい
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 ◆ このような人を対象としています
経営コンサルタントを目指す人

受講後経営コンサルタントを職業として独立起業したりしたい人

コンサルタント

すでにコンサルタントとして開業されている先生でも、資格を持つことによりクライアント・顧問先獲得がよりやりやすくなるでしょう。

経営士補」としての入会だけではなく、当講座受講により特別推薦制度を利用して「経営士」への道が拓けます。

国家資格をお持ちの先生方

経営コンサルタント、中小企業診断士、経営士、公認会計士、税理士、弁理士、弁護士、司法書士、行政書士、社会保険労務士、技術士などの資格をお持ちであれば、マルチライセンスの道が拓け、業務に付加価値をつけられ、顧問料の増額も可能でしょう。

経営士補」としての入会だけではなく、当講座受講により特別推薦制度を利用して「経営士」への道が拓けます。

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 ◆ ご注意

当講座は、受講によりコンサルタントとして独立起業できることを保証するものではありません。

受講者がクライアント・顧問先開拓をできない場合には、クライアント・顧問先訪問などの実践指導を受けることはできません。

当講座を受講された方は、所定のレベルに達した場合には、ペーパーテスト免除で、原則として課題提出および面接試問だけで経営士補資格取得ができますが、それを保証するものではありません。

当講座の受講者は、全員内閣府認証特定非営利活動法人・日本経営士協会に入会することとします。成績優秀者は、正会員(一般種)としての入会金および初年度年会費を奨学金として当アカデミーが負担します。

地域によっては、当講座の受講ができない場合もあります。事前にご相談ください。

事前通告なしに変更になることがあります。

 ◆ お問い合わせ・お申し込み
お問い合わせ  質問内容は具体的にお書きください。
お申し込み 氏名、年齢または年代、〒、住所、電話、FAX、社名・部署名・役職名、資格名、専門分野等を記載の上お申し込みください。
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関連企業  グロマコン   http://www.glomaconj.com/
関連団体 (特)日本経営士協会 http://www.jmca.or.jp



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